春になり狂犬病の予防接種のハガキが届いたけど、狂犬病の予防接種ってなんでやらなきゃダメなのか、どうせ日本にはいないのだからやらなくてもいいじゃないか?
と思った方に、狂犬病予防接種の必要性について詳しく解説いたします。
春になり狂犬病の予防接種のハガキが届いたけど、狂犬病の予防接種ってなんでやらなきゃダメなのか、どうせ日本にはいないのだからやらなくてもいいじゃないか?
と思った方に、狂犬病予防接種の必要性について詳しく解説いたします。
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目次
狂犬病について
についてまず解説します。
狂犬病は、ラブドウイルス科リッサウイルス属のウイルスに感染するとかかってしまうウイルス性疾患です。
このウイルスは、狂犬病と聞くと犬の病気と思われますが、全ての哺乳類に感染し、もちろん人にも感染する人獣共通感染症です。
海外ですと多くの野生動物がこのウイルスにかかっており、例えば、コウモリ、アライグマ、スカンク、キツネ、マングースなどがよく問題とされています。
しかし、その中で人に感染を起こすのは、99%が犬です。海外ですと現在の日本とは異なり、街中に野良の犬たちがうろうろしている国もあり、その中にウイルスを持った子がいる場合があります。
感染経路は、このウイルスを持った動物に噛まれると、その唾液中に含まれるウイルスが傷口から入り、感染します。
感染すると、まず潜伏期間といって症状のない期間に入り、その後1週間から1年4カ月(平均で1~2カ月)程度で発症します。その発症までの期間は、傷口が脊髄や脳など中枢神経から近いほど早いと言われています。
人が狂犬病にかかった場合、初期では頭痛や筋肉痛などの症状が出て、その後、恐水症や恐風症などの神経症状が現れます。そして、痙攣や不整脈は起こり死亡します。その死亡率はほぼ100%と言われています。
狂犬病に感染した犬の症状は、唾液が増えたり、噛みついたり、隠れたり動かなくなったりの異常行動、特有な鳴き声をあげたりします。その後、四肢が麻痺し、呼吸困難から死亡します。多くは、発症から死亡までの期間が10日以内と大変短いです。
実際に人が噛まれた場合、それによって狂犬病のウイルスに感染したかどうかを検査することは、潜伏期間の間は困難です。狂犬病の症状が現れたのちに、血液などからウイルスを検出することで診断します。
狂犬病は、治療法がなく、発症してしまうとほぼ100%死亡してしまいます。
しかし、暴露後免疫という手法で、噛まれた後にすぐにワクチンを複数回摂取することで発症を回避することができます。そのため、海外で犬などの動物に噛まれた場合は、ウイルスが入ったかを診断せずに暴露後免疫という治療法を行います。
現在、海外での狂犬病の人での発生状況は、
他にも世界のほぼすべての国で年間50000人以上の人が感染しています。
感染が診られていない狂犬病清浄国は、日本、オーストラリア、アイスランド、ニュージーランドなどごく一部の国です。
最近のニュースとしては、2010年にニューヨークのマンハッタン地区で狂犬病に感染したアライグマが40匹確認され、人を噛む被害も出ています。
国内では昭和33年以降は、人にも動物にも発生していません。しかし、国外で日本人が発症するケースは近年でも発生しています。
例としては2006年にフィリピンで60歳男性が左手を噛まれ、3か月後に発症し、約1週間後に死亡しています。また同じく2006年フィリピンで、もう一人別の60歳男性が右手首を噛まれ、3か月後に発症し、約3週間後に死亡しています。
上記のように現在日本では発生していないと思うと日本にいて普通に生活している分には、狂犬病が発生するリスクは極めて少ないように思ってしまいます。では、日本にいれば狂犬病のワクチンを打たなくでもいいのかというとそうでもありません。その理由としては、下記の要因が挙げられます。
昭和の時代とは異なり、LCCなどの航空業界の変化によって海外へ出国、入国している人の数は年々増えています。それに伴って日本人が海外で感染するリスクは上がる可能性があります。
日本での検疫対象
犬、猫、キツネ、アライグマ、スカンク
全ての哺乳類に感染するにもかかわらず、日本での動物の検疫対象は、そのうちリスクの高い犬、猫、キツネ、アライグマ、スカンクのみとなっています。
そのため、よく飼われているフェレットやその他の多くの哺乳類の動物については狂犬病のウイルスを持っていたとしても入国することができます。
2002年にロシア船に乗っている犬が検疫を受けずに日本に上陸していた事件がありました。他にも、昨今のペットブームで海外から検疫を受けずに不正に色々な野生動物が輸入されるケースも多く発生しています。
WHOでは、狂犬病などの感染症の流行を阻止するには、それに対するワクチンの接種率が全体で70%以上必要とされています。日本では、狂犬病予防法によって犬でのワクチンの接種が法律で義務付けられています。
しかし、年々その接種率は減少傾向のため、例えばウイルスを持った動物が日本に入った場合、狂犬病ウイルスが広まってしまうリスクが高まってきており注意が必要です。
狂犬病予防法とは、狂犬病の発生を予防し、蔓延を防ぐために作られた法律です。その対象は、犬や猫、その他(牛、馬、めん羊、豚、鶏およびアヒル)です。
その内容としては、
①犬の登録義務
②狂犬病予防接種の義務
③鑑札と注射済票装着の義務
などが定められています。
ワンちゃんを飼い始めて、その子が生後91日以降になったら30日以内に住んでいる市区町村に登録にいかなければなりません。
狂犬病の予防接種は、生後91日以上のワンちゃんは飼い始めて30日以内に動物病院もしくは集合注射にて接種しなければなりません。
また、その後も年に一回行わなければなりません。
登録されたワンちゃんには、鑑札が交付されます。また、狂犬病の予防接種を行うと注射済票が交付されます。この2つは常にワンちゃんに装着しておかなければなりません。
狂犬病予防接種の費用の例
初回費用:6550円程度
次年度からの費用:3550円程度
狂犬病予防接種の費用は、地域や病院によってまちまちです。獣医師会に所属の動物病院では、3000円前後で行われることが多いです。
その他に新規登録料として3000円、済票代として550円などの費用が別途かかります。
そのため初回では6550円、次年度からは3550円程度の費用がかかります。また、動物病院によっては、接種後に区や市へ行う手続きを代行してもらえる病院もあるので、ご希望の場合は狂犬病予防接種のハガキを持って、代行業務を行っている動物病院に行きましょう。
狂犬病のワクチン接種を行っているワンちゃんであれば、予防接種の証明によってすぐに狂犬病の疑いなしと確認することができます。
しかし、受けていなかったり不明であったりする場合は、獣医師によって2週間の経過観察を受け、異常がないかを確認してもらう必要があります。また、噛まれた相手が希望した場合には、上記のような暴露後免疫を開始しなければなりません。
狂犬病ワクチンなどのすべてのワクチンは、アレルギーが起こる可能性があります。ワクチンを打ったあとに起こるかもしれないアレルギーについて解説します。
ワクチンのアレルギーには、全身性の強いアレルギーが起こる循環器・呼吸器症状のタイプと局所性のアレルギーが起こる皮膚・消化器症状のタイプがあります。ワクチンのアレルギーは、すべての犬種に起こりますが日本では、小型犬特にミニチュア・ダックスフンドで多いとされています。
ワクチン接種から60分以内に起こる非常に強いアレルギーでアナフィラキシーとも言います。この場合は、急激に血圧が下がり、呼吸困難などを起こし、最悪死んでしまうような恐ろしいアレルギーです。
ワクチン接種からおよそ数分から24数時間のうちに起こるアレルギーで、顔が腫れや皮膚に痒みが出るなどの皮膚症状と嘔吐や下痢などの消化器症状の出るアレルギーです。
どちらも発生率は低いですが、アレルギーの起こる子では接種のたびに繰り返し起こる可能性があります
もしワクチンでアレルギーが起きた場合の治療法については、下記のものが挙げられます。
この症状の場合は、緊急性が高く迅速に酸素吸入、点滴、ステロイドや抗ヒスタミン剤などの治療を状態に応じて行う必要があります。しかし、これらの治療を行っても、症状が強い場合なくなってしまうときもあるので注意が必要です。
この症状が出た場合、ステロイドや抗ヒスタミン剤などの注射を行います。私の場合は、追加でその後数日間ステロイドを内服で継続します。
もし狂犬病のワクチンでアレルギーが起こってしまった場合は、その翌年以降に狂犬病ワクチンを接種するときは、獣医師と相談のうえで先にアレルギーの発生を抑える薬を用いてワクチンを接種するかもしくは接種を延期するかを検討しましょう。
狂犬病に限らず、ワクチンを打つ場合の注意点としては、
などを心掛けましょう。
狂犬病のワクチン接種は、年に一回の接種が法律で決められており、飼い主の義務になっています。
アレルギーなどのリスクを学びつつ、ちゃんと接種することで、これからも日本で狂犬病が起こらないようにしていきましょう。
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執筆者
2011年北里大学獣医学部獣医学科卒後、都内と埼玉の動物病院に勤務。2018年東京都杉並区に井荻アニマルメディカルセンターを開院しました。犬猫に優しい病院作りを目指し、キャットフレンドリー、フェアフリーなどの取り組みを行っています。(所属学会:小動物歯科研究会・比較歯科学研究会所属)